TOP PAGEへどうぞマンションはなぜ倒壊しないか
阪神大震災は現行の耐震基準を上回る地震だった。神戸気象台の観測した最大加速度は８１８ガル。ガルとは加速度の単位。地球の重力が９８０ガルだから、それと同じくらいの力が加わったことになる。分かりやすく言うと地面が垂直になったようなものだ。建築基準の想定する大地震は２００ガルだから、その約４倍の大きさだ。とは言っても、これは台風の最大瞬間風速みたいな数字なので、そのまま真に受ける必要もない。加速度ではなく速度で見れば現行基準の２倍程度となる。いずれにしても基準を大きく上回っている。それでも地震に耐えた建物は多かった。なぜ耐え得たのか。
建物には構造計算で無視される小さな壁がいっぱいある。窓の上の垂れ壁や入り口横の袖壁のようなもので「雑壁（ざつかべ）」と呼ばれる。ただし実際は小さいながらも耐震壁と同じ働きをする。それが積もり積もって計算上の強さの数倍に達していたというわけだ。雑壁の多いマンションなどは、けっこう余力が大きかったと言える。この余力が建物を救ったのである。
ここで注意したいのことは２点。ひとつは構造計算だけで耐震設計はできないということ。構造計算は雑壁を取り除いた状態、つまりスカスカの状態で計算する。したがって実際の強さとかけ離れた判定が出る。耐震診断では、建物の余力も考慮しながら建物のウイークポイントを探すことから始める。構造計算さえすれば自動的に判定できるわけでは決してない。
ふたつ目は耐震基準が今のままで良いのか、ということ。これで良いわけはない。ではどのくらい強くすればよいのか。阪神大地震に耐えた建物がその目安を与えてくれる。阪神間には多くの戦前鉄筋コンクリート校舎があった。それらはほとんど損傷を受けず救援拠点として活躍した。なぜ損傷が少なかったのか。それは戦前の耐震基準が現行よりも厳しかったためである。
戦前基準は関東大震災を機につくられたものだった。それが戦時中に臨時的に引き下げられた。戦後復興期も引き下げられたままだったが、驚くことにそれは今も続いているのである。新耐震基準（１９８１年）を境に耐震性能が格段に良くなったように言われるが、それさえも戦前基準と比べればまだ半分なのだ。大地震に備えるためには戦前の基準に戻せば良い。つまり２倍すれば良いのである。
話は逸れるが、そうした校舎が次々と姿を消してゆく。大地震で倒壊のおそれ有りという耐震診断結果が理由にあげられることが多い。戦後の建物ならいざ知らず、戦前の建築、しかも阪神大震災に耐え得た建物を捕まえて「大地震で倒壊」とはおかしな話だ。余力を考慮せず構造計算だけやってるとそんな役に立たない耐震診断になってしまう。
では、戦前基準で設計した場合、建設費も２倍になるのか。それは否である。建築学会の試算では５％とある。１平米あたり１００万円の工事費用がかかったとして５万円である。そんなものだろうと筆者も思う。現在さまざまな耐震補強の技術が確立している。阪神大震災では多くのマンションに修復と耐震補強が加えられた。被災地では当初、復旧は新築より費用がかかると言われていたが、そんなことはなかった。
共用部分の復旧費は平均すると戸当たり３００万円程度だったと記憶する。これには設備や外装など構造以外の費用も含まれているので構造関係の費用はずっと少ないわけだ。耐震補強は共用部分のみで対応できることが多い。いったん被災すれば共用部分のほかに専有部分の復旧費用も必要なわけだから、被災前に補強しておいたほうが安くつくことになる。
耐震補強はマンション以外でも有益であって、もちろん住宅を新築する場合も同様だ。木造の耐震性能に関しては、長年の震災経験の蓄積のある伝統木構造に私は関心がある。耐震診断は木造も鉄筋コンクリート造も構造計算さえすれば分かるというものではない。最近木造の耐震診断が流行しているが、なんだかなぁと思う次第だ。というわけで連載は最終回、ご静聴に感謝する。（２００６年１月１０日）
※参照文献 西澤英和・円満字洋介共著「地震とマンション」ちくま新書2000年発行
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